大学での学費と生活費

Necessary Expenses to Study at YNU

授業料

日本の国立大学の授業料は、欧米の大学や日本の私立大学と比較すると非常に経済的です。（海外の協定校への交換留学制度を利用すると、協定校へ授業料を払わずに留学することができます。）
なお、国立大学の授業料は、学部・大学院、日本人・留学生、理系・文系に関わらず、原則すべて同額です。

約 ¥2,800,000

約 ¥2,058,000

約 ¥1,480,000

約 ¥1,045,000

¥535,800

※ 年間授業料の国際比較。算出は文部科学省「教育指標の国際比較」及び「トビタテ留学JAPAN」ウェブサイトに基づく。円換算は2018年3月末現在。

YNUでの初年度の学費

  • 入学金
    ¥282,000
  • 授業料（年間）
    ¥535,800
  • 合 計
    ¥817,800

※ 文部科学省「平成30年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金 平均額（定員1人当たり）の調査結果について」によると、私立大学文科系学部の平均は¥1,166,922、私立大学理科系学部の平均は ¥1,544,962。

高等教育の修学支援新制度

意欲と能力のある若者が経済的理由により進学及び就学の継続を断念することのないよう、学部生（外国人留学生を除く）を対象として「給付奨学金」（原則として返還不要の奨学金）と「入学料/授業料」の減免を合わせて支援する制度です。家計の経済状況に応じて、「給付奨学金」や「入学料/授業料」の減免割合が決定されます。本制度の対象者が住民税非課税世帯やそれに準ずる世帯の学生に加え、子供を3人以上同時に扶養している多子世帯の学生にも拡大されました。多子世帯の学生であれば、本制度に申し込むことで「入学料/授業料」が所得制限なく全額免除されます（「給付奨学金」は所得制限があります）。

奨学金

学業や人物が優れている学生が経済的理由により修学が困難であると認められる場合に学資の貸与等を行う制度です。日本学生支援機構による貸与型（原則として返還が必要）の奨学金には、第一種奨学金（無利子）、第二種奨学金（有利子）の2種類があります。貸与月額はいくつかの定められた金額の中から選択することができますが、学部生で「高等教育の修学支援新制度」を併給している場合、貸与月額が制限される場合があります。YNUが取り扱う奨学金制度には、学内奨学金、日本学生支援機構、地方公共団体および民間育英団体奨学金などがあります。

12か月の生活費の目安

家 賃¥600,000-
¥720,000

その他生活費¥739,000

食 費¥271,000

光熱費¥120,000

保健衛生費¥50,000

娯楽・し好費¥137,000

その他日常費¥161,000

※ 「家賃」は大学近辺のワンルームおよび1Kの家賃相場の平均値。寮の場合は、¥140,400-¥696,000。「その他の生活費」は日本学生支援機構「学生生活調査結果」に基づき算出。家賃・生活費はライフスタイルによって異なるため、上記の金額はあくまで目安。

就職状況

Career Paths

進路状況（2024年度卒業生）

偏りなく、幅広い業界・幅広い規模の企業に就職しているのが特徴です。日本有数の企業へ就職したり、日本最難関の大学院へ進学していることは、YNUが提供する教育の質が高いことを示しています。

教育学部

卒業生206名

50.5%

10.7%

5.8%

26.7%

3.4%

2.9%

  • 教員
  • 進学
  • 民間企業（教育）
  • 民間企業（その他）
  • 公務員
  • その他

教員の就職先

  • 小学校
  • 中学校
  • 高校
  • 特別支援

70.0%

19.0%

6.0%

5.0%

経済学部

卒業生257名

6.6%

78.7%

7.0%

9.7%

  • 進学
  • 民間企業
  • 公務員
  • その他

経営学部

卒業生271名

3.3%

85.2%

4.1%

7.4%

  • 進学
  • 民間企業
  • 公務員
  • その他

理工学部

卒業生622名

80.1%

15.4%

0.2%

1.0%

3.4%

  • 進学
  • 民間企業
  • 教員
  • 公務員
  • その他

都市科学部

卒業生237名

42.2%

41.4%

8.0%

8.4%

  • 進学
  • 民間企業
  • 公務員
  • その他

主な就職・進学先（2024年度卒業生）

メーカー 味の素、キユーピー、TOPPAN、日立製作所、三菱電機、YKK　AP、小松製作所、ニプロ、富士フイルムビジネスイノベーション、シャープ、日産自動車、SUBARU、京セラ、カゴメ、カルビー、山崎製パン、ヱスビー食品、雪印メグミルク、花王、三菱重工業、キオクシア、キーエンス、パナソニック、トヨタ自動車、本田技研工業、ゼブラ、日本碍子、アイリスオーヤマ、プラス、ロッテ、アサヒビール、JFEスチール、日本製鉄、東京エレクトロン、セイコーエプソン、ジャパンマリンユナイテッド、大日本印刷、ENEOS株式会社、島津製作所、キヤノン
建設業、プラント、電気・ガス・水道 鹿島建設、清水建設、大成建設、大林組、長谷工コーポレーション、平成建設、五洋建設、高砂熱学工業、三井住友建設、一条工務店、竹中土木、東京瓦斯、東京都市サービス
情報通信、放送 電通総研、日本電気、ソフトバンク、BIPROGY、産業経済新聞社、富士通、NTTデータ、株式会社NTTドコモ、日本電気、日本アイ・ビー・エム、KDDI、サイバーエージェント、楽天グループ、エヌ・ティ・ティ・コムウェア、LINEヤフー、バンダイナムコエンターテインメント、SCSK、コナミデジタルエンタテインメント、スタジオポノック、東京メトロポリタンテレビジョン、日本テレビ放送網、東映、日本電気航空宇宙システム、読売テレビ放送、日本気象協会、双葉社、朝日放送テレビ
鉄道、輸送、郵便、倉庫 全日本空輸、東日本旅客鉄道、西武鉄道、日本通運、ヤマト運輸、住友倉庫、商船三井、川崎汽船、遠州鉄道、富士山麓電気鉄道、日本航空、西日本旅客鉄道、京浜急行電鉄、関西エアポート、乾汽船、京王電鉄、東急バス、鉄道建設・運輸施設整備支援機構
卸売・小売、商社 良品計画、キヤノンマーケティングジャパン、富士フイルムビジネスイノベーションジャパン、双日、JFE商事、伊丹産業、丸紅プロテックス、日精、マクニカ、ヤギ、丸紅、兼松、ローソン、オンワード樫山、そごう・西武
金融、保険、損保 日本生命、りそな銀行、三菱UFJ銀行、ゆうちょ銀行、横浜銀行、SMBC日興証券、楽天カード、商工組合中央金庫、日本政策金融公庫、三井住友信託銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、岡三証券、SMBC信託銀行、日本カストディ銀行、ジェーシービー、群馬銀行、広島銀行、三菱UFJアセットマネジメント、日本銀行、三井住友海上火災、第一生命、朝日生命、日本コープ共済生活協同組合連合会、農林中央金庫、三井住友カード、損害保険ジャパン
不動産・住宅 オープンハウス 、三菱HCキャピタル、三菱地所レジデンス、住友不動産、武蔵コーポレーション、オリックス、森ビル、伊藤忠都市開発、ザイマックスグループ、丸紅都市開発、都市再生機構、野村不動産
学術研究、法務、コンサルティング、広告、その他団体 パシフィックコンサルタンツ、アクセンチュア、日本総合研究所、EY新日本有限責任監査法人、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー、アビームコンサルティング、ベイカレント・コンサルティング、PwCコンサルティング、KPMGコンサルティング、有限責任あずさ監査法人、みずほリサーチ＆テクノロジーズ、シグマクシス・ホールディングス、PwC　Japan有限責任監査法人、デロイトトーマツコンサルティング、マネジメントソリューションズ、船井総合研究所、シンプレクス、マクニカホールディングス、野村ホールディングス、電通
教育、学習支援 教員（横浜市、神奈川県、東京都、相模原市、川崎市、長野県 他）、ステップ、ベネッセコーポレーション、河合塾マナビス
生活関連サービス、医療・福祉、複合サービス、その他 日本赤十字社、レバレジーズ、リクルート、スターバックスコーヒージャパン、ぴあ、LDH　JAPAN、国家公務員共済組合連合会、日本中央競馬会、西武・プリンスホテルズワールドワイド、JTB、地域医療機能推進機構、全国市町村職員共済組合連合会、パーソルキャリア、全国銀行協会、星野リゾート・マネジメント、オリエンタルランド、日本年金機構
官公庁 総務省、経済産業省、国土交通省、財務省、環境省、特許庁、金融庁、警視庁、東京国税局、参議院事務局、東京出入国在留管理局、東京都庁、神奈川県庁、山梨県庁、山口県庁、石川県庁、千葉県庁、新潟県庁、茨城県庁、鹿児島県庁、横浜市役所、川崎市役所、相模原市役所
進学先 横浜国立大学大学院、東北大学大学院、東京大学大学院、東京科学大学大学院、東京藝術大学大学院、一橋大学大学院、京都大学大学院、慶応義塾大学大学院、早稲田大学大学院、名古屋大学大学院、大阪大学大学院、九州大学大学院、奈良先端科学技術大学院大学、愛知教育大学大学院

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