大学での学費と生活費

Necessary Expenses to Study at YNU

授業料

日本の国立大学の授業料は、欧米の大学や日本の私立大学と比較すると非常に経済的です。（海外の協定校への交換留学制度を利用すると、協定校へ授業料を払わずに留学することができます。）
なお、国立大学の授業料は、学部・大学院、日本人・留学生、理系・文系に関わらず、原則すべて同額です。

約 ¥2,800,000

約 ¥2,058,000

約 ¥1,480,000

約 ¥1,045,000

¥535,800

※ 年間授業料の国際比較。算出は文部科学省「教育指標の国際比較」及び「トビタテ留学JAPAN」ウェブサイトに基づく。円換算は2018年3月末現在。

YNUでの初年度の学費

  • 入学金
    ¥282,000
  • 授業料（年間）
    ¥535,800
  • 合 計
    ¥817,800

※ 文部科学省「平成30年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金 平均額（定員1人当たり）の調査結果について」によると、私立大学文科系学部の平均は¥1,166,922、私立大学理科系学部の平均は ¥1,544,962。

高等教育の修学支援新制度

2020年4月から高等教育の修学支援新制度（入学料・授業料等減免および給付型奨学金の支給）が開始しました。本学は大学等における修学の支援に関する法律に基づき、文部科学省により一定の要件を満たすことの確認を受け、「高等教育の修学支援新制度」の対象機関として認定されています。
これに加え、入学前1年以内に学資を主として負担している者が死亡し、または本人もしくは学資負担者が風水害等の災害を受けた場合で、入学料の納入が著しく困難であると認められる者については、申請者の中から選考のうえ、入学料の全額または一部の額を免除する制度がありますので、該当する方はご相談ください。

奨学金

学業や人物が優れている学生が経済的理由により修学が困難であると認められる場合に学資の貸与等を行う制度です。YNUが取り扱う奨学金制度には、学内奨学金、日本学生支援機構、地方公共団体および民間育英団体奨学金などがあります。

12か月の生活費の目安

家 賃¥480,000-
¥588,000

その他生活費¥549,100

食 費¥233,200

保健衛生費¥33,200

娯楽・し好費¥134,500

その他日常費¥148,200

※ 「家賃」は大学近辺のワンルームおよび1Kの家賃相場の平均値。寮の場合は、¥128,880-¥738,000。「その他の生活費」は日本学生支援機構「平成28年度学生生活調査結果」に基づき算出。家賃・生活費はライフスタイルによって異なるため、上記の金額はあくまで目安。

就職状況

Career Paths

進路状況（2021年度卒業生）

偏りなく、幅広い業界・幅広い規模の企業に就職しているのが特徴です。日本有数の企業へ就職したり、日本最難関の大学院へ進学していることは、YNUが提供する教育の質が高いことを示しています。

教育学部

卒業生232名

47.0%

10.3%

2.2%

28.9%

5.6%

6.0%

  • 教員
  • 進学
  • 民間企業（教育）
  • 民間企業（その他）
  • 公務員
  • その他

教員の就職先

  • 小学校
  • 中学校
  • 高校
  • 特別支援

65.0%

20.0%

12.0%

3.0%

経済学部

卒業生267名

5.2%

74.2%

10.1%

10.5%

  • 進学
  • 民間企業
  • 公務員
  • その他

経営学部

卒業生299名

2.3%

80.3%

6.0%

11.4%

  • 進学
  • 民間企業
  • 公務員
  • その他

理工学部

卒業生666名

73.9%

20.6%

0.3%

0.8%

4.5%

  • 進学
  • 民間企業
  • 教員
  • 公務員
  • その他

都市科学部

卒業生256名

46.1%

40.6%

5.5%

7.8%

  • 進学
  • 民間企業
  • 公務員
  • その他

YNUは、2022年に日本経済新聞社と就職・転職支援の日経HRが全上場企業と一部有力未上場企業の人事担当者に実施した、採用した学生から見た大学のイメージ調査で、総合ランキング4位（関東甲信越地域では1位）にランクインしました。

主な就職・進学先（2021年度卒業生）

メーカー 味の素、いすゞ自動車、エアウィーヴ、カネカ、キーエンス、クラレ、コーセー、スズキ、住友金属鉱山、住友電気工業、大正製薬、大日本印刷、デンソー、東レ、凸版印刷、トヨタ自動車、豊田自動織機、日産自動車、日本発条、日本ロレアル、任天堂、日立製作所、富士フィルムビジネスイノベーション、三菱重工業、三菱電機、LIXIL、リコー、ロッテ、YKK AP
建設業、プラント、電気・ガス・水道 旭化成ホームズ、エクシオモバイル、大林組、ガスパル東北、五洋建設、積水ハウス、大成建設、日揮グローバル、日鉄エンジニアリング
情報通信、放送 朝日放送テレビ、伊藤忠テクノソリューションズ、NECソリューションイノベータ、エヌ・ティ・ティ・データ、NTTドコモ、オービック　、静岡朝日テレビ、SHIFT、JapanFuse、ソフトバンク、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム、日本放送協会、日本アイ・ビー・エム、日本経済新聞社、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(、日本テレビ放送網、野村総合研究所、東日本電信電話、富士通、富士通Japan、北海道テレビ放送、楽天グループ
鉄道、輸送、郵便、倉庫 川崎汽船、東海旅客鉄道、名古屋鉄道、日本通運、日本郵船、東日本高速道路、東日本旅客鉄道、ヤマト運輸
卸売・小売、商社 アマゾンジャパン合同会社、オリンパスマーケティング、キヤノンマーケティングジャパン、クリエイトエス・ディー、コニカミノルタジャパン、住友商事グローバルメタルズ、成城石井、デル・テクノロジーズ、ニトリ、ビックカメラ、富士フイルムビジネスイノベーションジャパン、三菱商事、MonotaRO
金融、保険、損保 あいおいニッセイ同和損害保険、SMBC日興証券、神奈川県信用農業協同組合連合会、群馬銀行、ジェーシービー、静岡銀行、商工組合中央金庫、大和証券、中央労働金庫、日本政策金融公庫、日本生命保険相互会社、日本生命保険相互会社、野村證券、三井住友海上火災保険、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、明治安田生命保険相互会社、ゆうちょ銀行、横浜銀行、りそな銀行
不動産・住宅 旭化成不動産レジデンス、イオンモール、伊藤忠都市開発、オープンハウス・ディベロップメント、サンシャインシティ、ジェイアール東日本ビルディング、大成有楽不動産株式会社、阪急阪神不動産、森トラスト
学術研究、法務、コンサルティング、広告、その他団体 アクセンチュア、アビームコンサルティング、EY新日本有限責任監査法人、インテージ、キリンホールディングス、建設技研インターナショナル、サントリーホールディングス、シンプレクス・ホールディングス、ソニーグループ、デロイトトーマツ税理士法人、電通、日本工営、PwCあらた有限責任監査法人、PwCコンサルティング合同会社、丸井グループ、みずほフィナンシャルグループ、有限責任あずさ監査法人、有限責任監査法人トーマツ、りそなホールディングス
教育、学習支援 教員（横浜市､神奈川県､川崎市､横須賀市、茅ケ崎市、藤沢市、富山県　他）、ベネッセコーポレーション、公文教育研究会、早稲田アカデミー、横浜国立大学
生活関連サービス、医療・福祉、 複合サービス、その他 アサヒサンクリーン、アズパートナーズ、医療法人社団白報会、ニチイ学館、日研トータルソーシング、日本管財、パーソルキャリア、ぴあ、ベネッセスタイルケア、リクルート、リロバケーションズ、ロバート・ウォルターズ・ジャパン
官公庁 内閣府、総務省、外務省、財務省関東財務局、文部科学省、厚生労働省、農林水産省、国土交通省、環境省、防衛省、公正取引委員会、金融庁、国税庁、気象庁、東京国税局、神奈川県庁、横浜市役所、東京都庁、静岡県庁、横浜地方裁判所、神奈川県警察
進学先 横浜国立大学大学院、東京大学大学院、東京工業大学大学院、東北大学大学院、京都大学大学院、早稲田大学大学院、東京都立大学大学院

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